東京で心の健康を大切にする
新しい国への移住はわくわくする一方で、カルチャーショックや孤独、ストレスをもたらすこともあります。それは自然なことで、ひとりで抱え込む必要はありません。英語で受けられる温かく秘密厳守の相談先と、日本での心のケアの仕組みを紹介します。
海外での生活は、人生で最高の経験のひとつになり得ますが、同時にとても大変なものでもあります。東京に来た多くの人が、特に最初の数か月や、暗く静かな冬の時期に、カルチャーショック、ホームシック、孤独、言葉の疲れ、ストレスが入り混じった気持ちを感じます。もし今あなたがそうなら、ふたつのことを覚えておいてください。それはとてもよくあることで、そして大丈夫だということです。慣れない国で気分が落ち込んだり、いっぱいいっぱいになったりするのは、弱さでも失敗でもありません。支えはちゃんとあり、その多くは無料で英語にも対応しています。助けを求めることは、ごく自然で健康的な行動です。
無料・秘密厳守の英語サポート
支援を求めるのに、診断も紹介状も、どこが不調なのかをはっきり言葉にする必要もありません。ただ誰かと話したいだけでも大丈夫です。以下の窓口は良い出発点です。匿名・秘密厳守で、評価せずに耳を傾けてくれます。
- TELL(東京英語いのちの電話 / Tokyo English Lifeline)——訓練を受けた聞き手による、無料・秘密厳守の英語の電話・オンラインチャット相談。フリーダイヤルは 0800-300-8355。受付時間は変わることがあるため、電話の前に telljp.com で最新の電話・チャットの時間をご確認ください。
- 英語が話せるカウンセラー・セラピスト——TELL や東京の他のクリニックが、英語などでの専門的なカウンセリング(多くは有料)を、対面やオンラインで提供しています。カウンセラー探しは TELL のサイトが役立ちます。
- AMDA国際医療情報センター——無料の多言語電話案内で、英語が通じるクリニック探しや医療制度の理解を手伝ってくれます。
- 東京都の外国人患者向け医療情報サービス(ひまわり)——外国語対応の医療機関を探すための東京都の電話窓口です。
日本での心のケアの仕組み
日本では、心の治療はふつうの医療の一部であり、他の病気と同じように国民健康保険(国民健康保険 / 健康保険)の対象です。窓口での自己負担はおおむね3割程度です。心の不調で受診するのに紹介状は通常いりません。受診先は 心療内科(しんりょうないか)や 精神科(せいしんか)で、ストレス・気分の落ち込み・不��・睡眠の悩みなどに対応しています。おおまかな流れは、予約または来院し、最近の気持ちについて簡単な問診票に記入し、医師と自分の状況について話す、というものです。英語が話せるスタッフがいるクリニックもあります。事前に電話するか、上記の ひまわり や AMDA の窓口を使うと見つけやすくなります。
どれも、誰かに話すことの代わりにはなりませんが、助けを求めることと並んで、最初の数か月を少し楽にしてくれる小さなことがある、と感じる人は多いです。正しいやり方があるわけではなく、これは「やるべきことのリスト」ではなく、多くの人にとって助けになりやすい、というだけのものです。
- 規則正しい睡眠、日光を浴びること、体を動かすことは助けになりやすく、暗い冬の時期は特にそうで、それだけで日々が少し落ち着いて感じられるという人も少なくありません。
- 小さなつながり——教室やサークル、コミュニティや宗教の集まり、同じように慣れない思いをして気持ちの分かり合える新参者など——は、思っている以上に孤独をやわらげてくれることがあります。
- 母国の人と連絡を取り合うことは助けになりますが、自分の暮らしをネット上の誰かと比べることにどれだけ時間を使っているか、そっと気にかけておくのもよいでしょう。
- 最初の数か月は本当に大変な時期で、すべてを把握できていなくて大丈夫です——多くの人にとって、慣れていくのは少しずつのものです。
- 必要になる前に、今のうちに相談窓口の番号をスマホに登録しておくと安心です。つらい夜が来たときに、それがすでにそこにあるように。
- 少し落ち込んで寂しいだけです。それで電話してもいいのでしょうか。
- はい。TELL のような窓口は、緊急時だけでなく、まさにこうしたときのためにあります。『十分に深刻な』理由は必要ありません。話したいと思うこと自体が、十分な理由です。
- 英語で支援を受けられますか。
- はい。TELL は電話とチャットで英語の相談に対応しており、東京には英語が話せるカウンセラーもいます。AMDA や ひまわり の窓口は、英語が通じやすいクリニック探しを手伝ってくれます。
情報提供であり、助言ではありません
本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、法律・行政・税務などの個別の専門的助言ではなく、代行サービスでもありません。制度や手続きは変更されることがあります。必ず公式の窓口・ウェブサイトの最新情報をご確認ください。個別の状況については、有資格の専門家にご相談いただくか、担当の役所に直接お問い合わせください。